「身体拘束ゼロへの手引き　高齢者ケアに関わるすべての人に（厚生労働省）」では、紐やベルト、ミトンなどの道具を用いたり、つなぎを着用させたり、ベッドを柵で囲むことなどが身体拘束に挙げられています。患者さんの行動を制限するという点では、離床センサーや監視カメラなどを使用することも同様です。これらの使用についても倫理的な観点から対応が必要です。

自由な行動を制限することは、人としての尊厳を傷つけ、損なうことに繋がり、実施すべきではありません。しかし、患者の安全を確保するために、必要最小限の身体抑制が必要となる場合もあります。

やむを得ない身体拘束

認知機能の低下がある患者が手術や侵襲性の高い検査を受けるケースも臨床現場では少なくありません。入院や手術等の急な環境の変化によって認知機能の低下が顕在化したりせん妄を発症することも多いです。治療上必要な「安静を守ること」ができない場合や、点滴やドレーンなどのライン類の必要性を理解できずに抜去してしまう場合には、安全を確保するための最小限の身体抑制が必要と判断されます。

このような状況において看護師は患者の安全を確保し、治療を円滑に進めるためには身体抑制が必要だという思いと、患者の尊厳を守るためにはできるだけ身体抑制をしたくないという思いの間で葛藤し悩みます。

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